-
お役立ちブログ 2025.09.16
新築住宅の耐震等級選び!後悔しない決定基準を徹底解説
新築住宅は人生における大きな買い物です。夢のマイホームを手に入れるためには、多くの検討事項がありますが、その中でも特に重要なのが、地震への備えです。日本は地震…
-
お役立ちブログ 2025.09.14
耐震等級3住宅!地震保険で賢く家を守る方法
地震はいつ起こるか分かりません。大切なマイホームを守るためには、地震への備えが不可欠です。その備えの一つとして、耐震性の高い住宅を建てること、そして地震保険に…
-
お役立ちブログ 2025.09.12
注文住宅の屋上は本当に必要?メリットや設計の注意点
注文住宅を建てる際、屋上は非常に魅力的な選択肢の一つですが、同時に慎重な判断が求められる大きな決断でもあります。屋上には、開放感あふれる空間や美しい眺望、そし…
-
お役立ちブログ 2025.09.10
平屋の魅力とは?ライフスタイル別に紹介
平屋暮らし、憧れますよね。広々とした空間、家族との一体感、そして何よりも、階段の上り下りの心配がない生活。 しかし、平屋は本当に自分に合っているのか、迷…
お役立ちブログ
2023.03.03オール電化が抱える4つのデメリット
調理、空調、電気、急騰などの熱源をすべて電気でまかなう住宅をオール電化住宅と言います。
ガスを使用しないので安全性が高く、オール電化向けの電気料金プランは夜間時間帯の電気単価がとても安いことから、お湯と暖房にかかるコストを抑えることができます。
また災害時にはライフラインのなかでも比較的早く復旧する電気を使用することができ、万が一の際にはエコキュートや電気温水器のタンク内の水を一時的な生活用水として使用できます。
このようなメリットがあるオール電化ですが、一方で大きなデメリットを抱えています。
今回はオール電化のデメリットについて解説していきます。
オール電化が抱える4つのデメリット
新型コロナウイルスの影響で電気料金が高騰し続けており、オール電化住宅のユーザーが投稿したSNSには「電気料金が10万円請求された」という投稿が話題になりました。
オール電化=電気代が高い
というイメージをお持ちの方が多いですが、その他にもオール電化にはデメリットがあるので、デメリットをよく理解して導入するかどうかを検討するようにしましょう。
1.昼間の電気料金が高い
オール電化向けの電気料金プランは、前述したように夜間は安い料金で電気を利用できますが、昼間の料金を高く設定しています。
蓄熱暖房機を使用して、床暖房やエアコンなどの暖房を日中使用する分には高い料金単価が適応されますが、エコキュートの床暖房の場合は、電気料金が安い夜間に作られたお湯を使用するため、日中でも安い料金で床暖房を使用できます。
しかし日中に使用する床暖房のお湯が足りなくなった場合は、日中の電気料金単価でお湯をまかなうため、割高になります。
2.エコキュートなどの設置コストが高い
エコキュートや蓄熱暖房機を設置するのには、本体価格の他に基礎工事費や電気工事費、水道関連工事費などの工事費用が必要になります。
エコキュートや蓄熱暖房機は本体の容量やグレードによって価格が左右されます。
2〜4人向けの370Lであれば、設置費用は453,000〜703,000円程度。
後々光熱費を安くできるというメリットがありますが、設置する初期費用を多く必要とするということを覚えておきましょう。
3.狭小地・変形地にエコキュートを設置しづらい
エコキュートと蓄熱暖房機は場所を取る設備のため、設置場所には広く強度があるスペースが必要になります。
置くことができればどこでもいいというわけではなく、例えばヒートポンプを使用する際は運転音や振動音が響くこともあるので、壁や塀で音が反射しないように工夫する必要があります。
また寒冷地や海の近くなど、住んでいる地域によって設置場所を工夫する必要も出てくるので、工務店と相談しながらオール電化導入を検討する必要があります。
4.停電時にライフラインが絶たれる
現状、電信柱が地面から露出した状態で設置されているため、台風や地震などの災害時には比較的早く停電が起こりやすくなります。
そのため停電時には、電気を使用するすべての機能が停止してしまうので、万が一を想定して防災用品を多めに用意するなどの対策が必要になります。
しかし停電する前にエコキュートや電気温水器のタンクにお湯が残っていれば、生活用水として使用することができます。
まとめ
オール電化は専用の電気料金プランを利用できるので、結果的に安い光熱費で済むというメリットが大きいですが、現状電気料金が高騰している状況なので、すべての機能を電気でまかなうオール電化住宅は経済的に苦しい思いをしている方が多いです。
今回ご紹介したように、オール電化にはさまざまなデメリットがあるので、メリットとデメリットをよく比較して導入するかどうかを検討するようにしましょう。
住宅のご相談や資料請求、
物件に関するご質問はこちらからお問い合わせください。